1.広さライフプランを考慮したニーズに合った広さが必要

広いに越したことはない土地ですが、当然ながら資金には限りがあります。
まず大切なのは、最低限どれだけの広さの土地が必要なのかを見極めることです。
その考え方には以下のようなポイントがあります。

• 家族構成に合わせて考える

  子どもが多ければ子ども部屋の床面積は増え、6畳の個室を1室増やすと床面積は10～12㎡増すとされています（収納スペース含む）。最近では間仕切りを使って大きな部屋を仕切ることで、それぞれに個室をつくるよりも床面積の無駄を少なくする人が増えてきました。また、二世帯同居の場合には、世帯別に生活空間を分けると床面積が2倍近くになり、広い土地が必要になります。この場合、共用ゾーンを多くすれば、床面積を抑えることができます。

• 先々の変化を考える

  子どもの独立や、二世帯での同居など、年月が経過すると家族構成やライフスタイルは変化してきます。それを見越して、取り外せる間仕切りを設置するなど自由度の高い間取を採用して、その時々で部屋の用途を変える工夫が見られます。この考え方を取り入れれば、無駄に広い土地を探さなくても大丈夫かもしれません。

• 本当に使える土地を知る

  土地の広さは、登記簿などに表記される数字が、必ずしも実際に使える広さを示すものとは限りません。
  周囲の道路幅やかど敷地の角度、地盤の傾斜角度などによって、敷地面積に含まれない、或いはこの部分に建物を建てるのが難しいといった状況が起こり得ます。

• 狭い土地の有効活用を考える

  狭い土地も、3階建てや4階建て、地下室を設けるなど有効活用すれば、広い土地に匹敵するくらいの居住性を生み出すことができます。ただし、耐震性を考えた構造でなければならないなど、配慮が必要となってきます。

2.環境家族みんなの利便性を考慮した周辺環境が必要

土地選びの際は、そこを取り囲む環境を気にしたいものです。
例えば、都市部なら周辺に自然を楽しめる公園や遊歩道といった場所があるかどうか、高台の土地なら見下ろしたときの景観はどうかといった、「自然環境」について。これは住み心地を大きく左右しますので、その土地の気候や風、日当たりなど肌で感じることも含めてチェックしておきたいところです。
また、自然環境以外にも「社会環境」と言われる生活の利便性についても確認しておいてください。これは家族みんなが、社会とどんなかかわりを持って生活しているかを把握することから始まります。では具体的にどんな項目に注意したいのか、以下に一例を挙げてみます。

夫（サラリーマン）の場合

• 通勤の利便性

  通勤で使用する交通機関に関して、駅の場所や乗り継ぎの良さ、混雑具合などは重要事項。
  車通勤なら周囲の道路事情を押さえておきましょう。

妻（パートタイマー）の場合

• 買い物、幼稚園、小児病院への利便性

  食料品や日用品の買出しもそうですが、子どもにかかわる施設が周囲にあるかどうかは主婦にとって大切なこと。
  パートや家事の合間でも立ち寄りやすい場所を選びましょう。

子ども（幼稚園）の場合

• 幼稚園、遊び場（公園など）への利便性と安全性

  子どもの場合は、利用施設の場所だけでなく、道中の交通量や道路事情など安全性にまつわる点についても配慮が必要になります。

3.地盤家をしっかり支えてくれる、信頼できる地盤が必要

地震大国の日本において、家の耐震性は重要課題として認識されており、ここ数年でその技術は随分向上したように思われます。しかし、家ばかりを頑丈につくっても、土台となる地盤が弱ければ全く意味をなしません。地盤の丈夫な土地を購入することは、実はとても大切なことなのです。プロに地盤調査をお願いすることもできますが、ここでは私たちでも実践できる軟弱地盤の見分け方をご紹介します。

• 傾斜地である

  傾斜した土地は「盛土」や「切り土」をしており、もともと地山ではない盛土部分は、しっかり締め固められていない場合、地盤が弱い可能性が高いのです。

• 埋め立てられた場所である

  特に都市部では、小さな川や水路、田んぼなどを埋め立てている場所があります。
  これも軟弱地盤になるので、可能なら地元の人にリサーチして情報を集めておきましょう。

• 周囲の住宅に異変がある

  近隣の土地に立つ家の状態を見てみましょう。もし基礎のコンクリートに亀裂が入っているなら、家が斜めに傾く「不同沈下」が起こっている可能性が高いと言えます。

4.法規家づくりに適応される法規制を知っておくことが必要

土地活用にも法規制があり、特に都市部においては土地の利用に関して「都市計画法」にもとづき厳しく規制される場合があります。事前にどんな規制があるのか把握しておくのがいいでしょう。以下に主だったものを紹介しておきますが、地自体によって規制の内容が異なる場合もありますので確認が必要です。

• 面積に関して

  敷地面積に占める建築面積の割合を示した「建ぺい率」と、敷地面積に占める延べ床面積の割合を示した「容積率」。
  住宅の過密化を防ぎ良好な環境を守るために、これらの数値は地域によってあらかじめ決まっています。

• 高さに関して

  周囲の住宅の日照環境を守るために、高さに関しても規制があります。
  一戸建て住宅においては、建物の最高地点、並びに前面道路からのある一定こう配の傾斜の範囲内、という高さ制限があります。